「地域資源の有効活用」をテーマに、従来は焼却処理されていた製材屑、刈り芝などの植物系廃棄物を燃料として再利用する「木質ペレット」の製造プラントを開発。
さらに、ペレット燃料を、地球温暖化の原因となる石油等化石燃料に替わるエネルギーとして普及させるために、木質ペレットを燃料とする「ペレットストーブ」も開発。
環境保全に寄与する「地産地消」型エネルギー活用のあり方を提案していきます。

人に、地球にあたたかい、ペレットストーブ

弊社では、地球環境保全の基礎となる「資源の有効活用」を念頭に、地域において、持続可能な循環型社会の構築に貢献できる製品開発にも力を注いでいます。
地球温暖化の原因となる化石燃料にかわり、環境に配慮した新しいエネルギーとして注目されている「バイオマス燃料」。
中でも、再生可能な木質系廃棄物を原料とした「木質ペレット」は、森林資源が豊富な日本において、最も普及が期待されています。
今回当社が開発した「ペレットストーブ」は、「木質ペレット」の普及を加速させるため、一般家庭への販売を前提としたコンセプトデザイン（概念設計）を取り入れたものです。
そのため、外観は公共施設で使用されるような重厚長大型の薪ストーブなどとは一線を画したモダンなスタイルに仕上げ、また、遠赤外線輻射によるやわらかな暖房、緻密な燃焼制御、高い安全性など、機能面の充実にもこだわりました。
この製品に対する皆様のご関心が地球環境保全への意識につながることを願いつつ、 ここに新製品「ペレットストーブ」をご提案いたします。

次世代のエネルギー、ペレット燃料

木質ペレットは、製材廃材や林地残材、剪定枝など、従来は焼却処分されている木質系廃棄物を粉砕し、直径6-8mm、長さ20-30mmに圧縮、成型した固形燃料のことです。
かつては、2度の石油ショックをきっかけに、国内でも最盛期で年間3万ｔ近くのペレットが生産されていましたが、その後、石油価格が下落したことから、一般に定着することはありませんでした。
しかし今、資源小国日本が化石燃料の依存から脱却し、エネルギー自給率を高める手段として、まさに再燃しようとしています。

木質ペレット燃料の利点

• カーボンニュートラル燃料であるため、環境負荷が小さい
• 品質が安定しており、自動燃焼が容易である
• エネルギー密度が高く、輸送、貯蔵に適している
• 環境基準に適合した燃焼が可能で、煙も無色透明
• 臭いが発生せず、引火する恐れもないため、室内での保管も安心
• 価格は灯油に比べても同等以下（※）

（※）同じ発熱量で比べた場合。ただし現在はペレット製造工場が限られているため、物流コストを含めて考えた場合、地域によっては割高となる可能性があります。

従来の製品とは違う、当社製ペレットストーブの特徴

• 中央の燃焼室で発生した熱を両翼のパネルに配熱・蓄積し、
  オイルヒーターのような遠赤外線輻射メカニズムによって暖めます。
• 本体両翼のパネル表面は特殊塗料でコーティングし、
  遠赤外線の放射効率を高めています。
• 設置箇所に応じ両翼パネルを前後に可動することができるため、
  居住空間を圧迫することなく設置できます。
• 排気ファンを屋外設置することによって、安全で運転音もより静かに。
  また、室内の空気も常にクリーンに保ちます。
• 電子制御の集中操作パネルを中央部に配し、リモート・コントロールを標準装備するなど、
  人間工学に基づいた使いやすさを徹底して追求しました。
• クリーンな燃焼により、たとえば都市部の住環境でも、薪ストーブのように自然な炎を手軽に楽しむことができます。

期待されるペレット燃料の将来性

地球環境の保全、廃棄物の削減、産業振興など、21世紀社会の必然的要請を背景に、ますます注目が高まっていくバイオマスエネルギー。
政府も、「2010年までに国内のバイオマス利用規模を原油換算で310万kl相当に拡大する」との公約を掲げています。
その方策の一助となるペレット燃料は、欧米の製造、流通システムを参考にしながら、徐々に生産量が増加しくと予想されます。
しかし、輸送コストの高い日本では、かさ比重の小さいペレットを遠方まで搬送する「拠点集約型」の流通は適しません。
国内のペレット流通に理想的なのは、より地産池消に近い、製造拠点を分散させた体系であると考えます。
現在当社では、地域の製材所、公共機関からの協力を受け、小規模サイズのペレット製造プラントを開発しています。
続いて、地域のペレット生産量に応じたペレットストーブを徐々に提供することで、燃料の入り口（供給）と出口（需要）のバランスを考えながら、地域単位のビジネスとして市場を形成していきたいと考えています。
当社は、ペレットストーブの開発、普及を通じて、まずは地域の資源を有効利用していきたいと考えています。
その活動が、やがては「地球環境保全」という大きな広がりとなっていくことを願っています。